2021年1月6日は、近年のアメリカの歴史のなかで、最も民主主義が輝く日になるはずでした。伝統ある民主主義国アメリカで、誰の目にも明白な、大規模な選挙不正が起こり、多くの人々が憤りました。トランプ大統領を慕う100万人の
次の大統領を決める歴史的な日、ワシントンで大変なことが起こりました。 武装勢力が国会議事堂内に乱入！ 議員全員が避難！ 銃撃戦で死者も出た！ 現地の情報は極めて錯綜しています。Twitterも検閲が凄くて、証言がどんどん
2021年1月6日ワシントンＤＣ。運命の日。歴史が変わる瞬間が、目前に迫ってきました。トラさんが、「選挙不正のすごい証拠が出るよ」とツイートしてた件は、もしかしてこれかもしれませんね。 アメリカのいくつかの激戦州の選挙デ
今年1/4に時事通信が出して日本中に広まった「トランプ大統領が選挙結果を覆すためにジョージア州の州務長官を脅迫した」ニュースは、もともとワシントンポスト記事が元ネタですが、調べる限り酷い歪曲報道でした。ミスリーディングを
100年に1度の世界的パンデミックで実態経済がひどく落ち込みましたが、各国政府の金融緩和でマネーがじゃぶじゃぶに溢れ、そのため株式市場やビットコインは大フィーバー、都市部の不動産もしっかり価値を保っています。 コロナ禍か
2021年1月6日、ワシントンＤＣから、新たな時代の始まりを告げる、歴史的な出来事が起こりそうです。 その日、約100万人のアメリカ民衆が首都に集まり、国会議事堂を取り囲みながら、彼らの前で、「ものすごい事実」が明かされ
アメリカ共和党の重鎮で、トランプ再選を邪魔するミッチ・マコーネル上院議員は、「中華マネーで大金持ちになった男」。 義理の父が上海で江沢民の同級生だったり、義理の母が６１億円の遺産を残して、その財産分与で一気に上院トップク
イランと中国共産党に対して、厳しい態度を取り続けたトランプ大統領。 2021年1月3日は、イランのソレイマニ司令官が米軍に爆殺されてからちょうど一周忌にあたります。その関係で、数日前からイラン指導者による「トランプ暗殺予
世界経済における特権階級。各国首脳や巨大企業・金融資本が一堂に集まるWEF(世界経済フォーラム)のダボス会議で、2018年頃から「グレートリセット」(Great reset)なる言葉が飛び交いはじめました。 耳障りの良い
新年早々、アメリカでは凄いことが起きそうです。最初の山場は「１月６日の上院下院合同総会＠ワシントンＤＣ」。 そこで各州の投票結果に対して、上院・下院議員ペアでの異議申立てが確実視されています。しかも、下院の多数は２１７票
