日本に居ると、今年７月の東京五輪の開催を危ぶむ声が聞こえてきますが、私が情報収集・分析する限り、間違いなく開催されると思います。IOC、JOC、日本政府、東京都政…誰もが開催の方向で進めており、また欧米諸国からは東京での
アメリカ第46代大統領ジョーバイデンは、就任わずか46日目の命令で、2021年2月25日にシリア東部のイラン民兵関連組織を空爆しました。この攻撃により 22名の死者が出ました。 ちなみにトランプ前大統領が、4年間の任期で
東京都心のような、皆が住みたい憧れの場所で、相場より何割も安い値段で住めるとか、あわよくば都心マンションをお安く買えちゃう話があったら、聞きたくないですか？ その一つのテクニックとして「事故物件を探す」という方法がありま
東京２３区の外縁部、「荒川」や「環八」を境に、その内側は「東京都心国」、外側は「日本国」という、まったく別の国になります（≒不動産投資家からみて、別の国にみえます）。この２つの国では、常識が全く違います 東京都心国の常識
今回はアメリカ政治ねた。トランプ弾劾が不発に終わったバイデン政権でいま一番旬な話題は、最低賃金の引き上げ。すでに「コロナ対策景気刺激法案」の審議が始まっており、この法案には現在7ドル25セント（約761円）の最低賃金を1
日本はコロナ前から、東アジア屈指の人気観光地でした。コロナになってから、「日本に行きたいけど、行けなくて悲しい…」という、切実な「日本ロス」の声が、世界各地から聞こえてきます。 逆にいえば、コロナさえ解決してしまえば、こ
「私（鈴木）に言わせれば、今どきマスメディアの言うことを信じる人たちこそ、世界一可哀相な陰謀論者だと思いますけどねえ！」 アメリカのエリート・既得権益層の感覚や価値観は、一般民衆と乖離しすぎだと思います。その根底には民
【Vol.185】コロナ禍での株価、不動産価格がこんなに高いのは何故？30年前のバブル発生と崩壊から振り返ります。
◎◎◎ 本セミナーは終了致しました ◎◎◎ 「国際不動産のプロフェッショナル」IPA社と、「資産運用のプロフェッショナル」Wealthlead社による、計４回のコラボセミナー企画がいよいよ始動。今後10年間を見据え、私た
2021年1月16日に開催のドイツ不動産のセミナーアーカイブです。ご紹介している物件はお問合せ時点で終了している可能性もありますが、 類似をご紹介できる可能性もありますので、お気軽にお問合せください。
