アメリカ、オーストラリアなど英米圏先進国では、「物件の資産価値上昇」と「銀行融資」を組み合わせて、労せずして保有物件を増やす投資手法が一般的です。私(鈴木)もオーストラリアで、この手法で物件を増やしてきました。昔話にちな
不動産バブル崩壊とデフレ入りが報じられ、いま大変そうな中国経済。30年前の日本のバブル経済崩壊を彷彿させますが、 2020年代の中国と1990年代の日本を比べてみて何が似ていて、何が違うのか?これから中国はどうなるのか?
2024年2月22日は、日本経済にとって記念すべき一日になりました。東証の終値が39098円、バブル期のピーク値を超えて34年ぶりに史上最高値。ある意味、バブルと失われた30年を克服して、ようやく「普通に成長する先進国」
2024年2月16日に開催いたしました【利下げ前にアメリカを買おう!第2弾:ハワイ不動産、優良物件取得のチャンス到来】オンラインセミナーアーカイブ動画です。ご紹介している物件はお問合せ時点で終了している可能性もありますが
世界にはいろんな性格の国民が存在しますが、日本人はイソップ童話「アリとキリギリス」で言うなら、典型的な「アリ型」国民。 アリ型国民は、「頑張る、よく働く、パーティーが苦手、贅沢しない、生産が得意、消費が苦手」という特徴が
土地値がどんどん上がっていく・・・それは伸び盛り新興国の専売特許のような気もしますが、日本国内でも、そういう場所があります。たとえば、 「半導体特需にわく熊本県、TSMC半導体工場周辺」 とにかく土地需要、特に産業用地需
人はそれぞれ「住みたい国」はあっても、そこが「住みやすい」とは限りません。 「住みやすさ」の観点でいうならば、地球上に日本より住みやすい国は多分存在しないと思います(前提 : 日本語の読み書きができて、日本の文化や
日本を含めて、世界の多くの社会は「資産家層」「アッパー層」「庶民層」「底辺層」からなる、階層社会の色彩を強めている感があります。インフレ局面になると、階層分化はよりシビアになる傾向がありますが、一方で、素早く、賢く行動す
2024年の世界で最大のリスクイベントとされるのが、超大国アメリカの大統領選です。政治をめぐる社会の分断が主要先進国中最悪とされる同国では、4年前の大統領選は共和党トランプvs民主党バイデンの一騎打ちで極めて不穏な動きに
中国のGDP(国内総生産)は、ここ30年で飛躍的な成長を遂げ、2010年に日本を抜いて世界第二位に躍進。当時はトップを走る米国の50%以下でしたが、みるみるうちに差を詰め、2021年には米国の76%まで猛追。その当時は「