世界経済における特権階級。各国首脳や巨大企業・金融資本が一堂に集まるWEF(世界経済フォーラム)のダボス会議で、2018年頃から「グレートリセット」(Great reset)なる言葉が飛び交いはじめました。 耳障りの良い
新年早々、アメリカでは凄いことが起きそうです。最初の山場は「１月６日の上院下院合同総会＠ワシントンＤＣ」。 そこで各州の投票結果に対して、上院・下院議員ペアでの異議申立てが確実視されています。しかも、下院の多数は２１７票
西暦2020年が終わろうとしています。私の人生のなかで最も、不条理を感じた1年でした。 私たちが、空気のように自然だと思っていた「自由な言論」は、コロナ禍と米中サイバー戦争のなか、消え去りました。マスコミは自由な報道が許
Ｏバマ大統領在任中の2014年に、慈善団体World Visionを経由して、アメリカ国民の血税がアルカイダ関連団体に行っていたという疑惑が、上院の調査で指摘されています。 これは氷山の一角ですが、オバＭ政権時代、中東・
ウクライナでの不正が明るみになり、バイデンの政治生命は間もなく終わるでしょう。とはいえ、彼を擁立した影の勢力DS(ディープステート)が、これですんなり引き下がることはなく、 トランプが次期大統領になるのを阻止するために、
「ウクライナで凄いバイデン不正告発映像が上がった！」と聞いて、早速見はじめました（今では、ようつべに検閲されて、画像差し替えられました…）。 ウクライナのインターファクスTVよりYoutubeにアップされたものは、全部で
アメリカはいまクリスマス、多くの人が家で静かに過ごしていることでしょう。 今後最大の見せ場は、年明け１月６日の上院下院の合同総会。この日、一人の男が、勇気をもって「責任を取る」と思います。 それは言うまでもなく、ペンス副
今年に入って、日本における政治系個人Youtuberの動画再生数が伸びています。背景には「アメリカ大統領選」という大イベントと、反トランプに偏った報道しかしないマスメディアに対する失望があります。 直近の動向をみると、1
「５２歳、不動産投資家、創業した会社を３年後にＭ＆Ａして、１０億円を得て、うち３億円をプロに一任勘定して、年率６％以上の複利で運用したい」という設定で、鈴木がプロのプライベントバンカーに、電凸相談をしてみました。 （１０
【Vol.177】2021年はどうなる？市川隆久の大予想！
