イン川から見るクフシュタイン城は、夜のライトアップが幻想的な空気感を作ります。 海外不動産に関して、聞きたいこと、知りたいことなどありましたら、お気軽にお問合せください▼
「日本で家を買っても、築年が経てば資産価値は下がる一方」という通説は、首都・東京に関してはすでに過去の話になりました。 東京の不動産市場はすでに、「フロー経済からストック経済」に変貌を遂げてきています。新しくマンション建
2021年、米中二大国に翻弄される日本にとって、頼もしいパートナーが現れました。その名は「イギリス」。 昨年EU離脱を決め、大陸ヨーロッパのしがらみから自由になり、独自の通商条約を結べるようになったイギリスは、いきなり「
朝日新聞で、嫌な記事が出ました。「米大統領選をめぐり、票が操作された、本当の勝者は違うという、根拠のない陰謀論が絶えません。米国では連邦議会議事堂が襲撃される事件に発展し、日本でも拡散しています」(2021/1/30)。
時価総額世界一企業Appleは、いま流行りのキーワードSDGs(持続可能な開発目標)の分野でもトップを走っていると考えられています。 Appleのような巨大企業が取り組んでいる上に、SDGsをテーマとした投資商品も世界中
残念ながら、アメリカは言論の自由がある国ではなくなりました。金と権力が「言論の自由」を買い取り、彼らの意向に反する言論を公然と弾圧するようになりました。 今アメリカで、トラさん支持者はダークサイド認定され、下手したらテロ
皆の憧れ、アメリカ西海岸のカリフォルニア州ですが、二大都市ロサンゼルス、サンフランシスコとも、すでに都市圏人口が減少局面に入ってしまいました。人口流出の主な理由は、住宅価格はじめ物価が高すぎること。金持ち以外の一般ピープ
「始まる前から終わってる脆弱なバイデン政権」シリーズ続きます。政権最大のリスクは、たぶん移民問題でしょう。 バイデンが大統領に就任した早々、合法的な入国手続を経ていない移民・難民に対して寛大な政策を発表すると同時に、中米
「始まる前から終わってるバイデン政権」シリーズ。 大統領就任初日にいきなり、隣国カナダが絡むKeystone石油パイプラインの建設中止の大統領令に署名したバイデン爺。即、カナダのトルドー首相が懸念を表明しました。 ただ、
「始まる前から終わってるバイデン政権」…分断のすすむアメリカで、大統領就任当初から難問が続きます。中南米の移民問題、パイプラインをめぐるカナダとの外交問題、そして何より、数多くのアメリカ人や議員に「正当な選挙で選ばれてな
